薬剤師の年収1000万・800万の位置と「低すぎ」の比べ方|国の統計の分布で確かめる

薬剤師の年収1000万・800万の位置と「低すぎ」の比べ方 薬剤師の年収

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「薬剤師で年収1000万円や800万円は現実的なのか」「自分の年収は低すぎるのではないか」と迷う方に向けた記事です。ネットで見かける金額には、どの資料のどの数字なのかが書かれていないものもあります。

この記事では、厚生労働省の賃金構造基本統計調査(令和7年)の月給の分布と、年齢別・会社の規模別の数字を使い、700万円・800万円・1000万円が統計の上でどの位置にあるのかを確かめます。あわせて、年収が低すぎると感じたときに、統計とどう比べればよいかを説明します。

この記事の結論

  • 薬剤師の毎月の給与のうち残業代などを除いた額(所定内給与額)は、真ん中の人で35万6,600円、上から10%の人で49万3,400円でした[1]。月50万円以上の人は全体の約9.3%、月70万円以上は約0.3%です[1]。
  • 賃金構造基本統計調査の年齢別・規模別の平均で年収700万円を超えたのは、企業規模1,000人以上の45〜59歳の3つの階級だけで、800万円を超える階級はありません[2]。
  • 別の国の調査(医療経済実態調査)では、法人の保険薬局の管理薬剤師の平均が約726万円です。法人・個人を合わせた店舗数別の表では、800万円を超える区分もあります[3][4]。調査の対象や賞与の数え方が違うので、物差しの違う数字です。
  • 年収1000万円は、この統計の雇われて働く人の分布からは確かめられない水準です。
  • 「低すぎる」と感じたときは、年齢・賞与・給与の物差し(残業代を含むか)をそろえて比べます。

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月給の分布で見ると、真ん中の人は35万6,600円

平均の年収(約567万円)の出し方は「薬剤師の年収|国の統計で平均約567万円」の記事で説明しました。年齢別のくわしい表もそちらに載せています。平均は一部の高い人に引っぱられることがあるため、ここでは給与の「分布」を見ます。

賃金構造基本統計調査の職種第17表には、所定内給与額ごとの人数と、分布の位置を示す数字が載っています[1]。所定内給与額とは、6月分の毎月決まった給与から、残業代・深夜勤務手当・休日出勤手当・宿日直手当・交替手当を引いた額です[5]。賞与も含みません。

分布の位置(薬剤師・企業規模10人以上) 所定内給与額(月)
下から10%の人(第1・十分位数) 26万8,500円
下から25%の人(第1・四分位数) 30万1,100円
真ん中の人(中位数) 35万6,600円
上から25%の人(第3・四分位数) 42万円
上から10%の人(第9・十分位数) 49万3,400円

第1表の平均の所定内給与額は36万9,700円で[6]、真ん中の人より1万3,000円ほど高くなっています。平均が真ん中より高いのは、高い給与の人に引っぱられている分と考えられます。

人数で数えると、全体9,485(単位は十人)のうち、所定内給与額が40万円以上の人は3,123で約32.9%、50万円以上は878で約9.3%、60万円以上は99で約1.0%、70万円以上は31で約0.3%でした。80万円台の欄は「-」(該当する数値なし)、90万円台の欄は1、100万円以上の欄は「-」です[1]。労働者数は推計値で、10人未満を四捨五入しているため[7]、「1」は推計でおよそ5〜14人にあたります。

年収700万円・800万円はどの位置か

年齢階級別の表(職種第5表)を使い、「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で年収を計算すると、次のようになります[2]。きまって支給する現金給与額は残業代などを含む毎月の給与、年間賞与その他特別給与額は前年1年間の賞与などです[5]。

年齢階級 企業規模計(10人以上) 1,000人以上 100〜999人 10〜99人
35〜39歳 約598.0万円 約614.5万円 約544.4万円 約622.0万円
40〜44歳 約595.2万円 約593.3万円 約583.8万円 約639.1万円
45〜49歳 約675.8万円 約724.9万円 約643.0万円 約628.0万円
50〜54歳 約643.0万円 約723.8万円 約610.4万円 約586.7万円
55〜59歳 約657.5万円 約785.2万円 約614.3万円 約597.2万円
60〜64歳 約550.1万円 約540.8万円 約555.7万円 約560.3万円

この表は、同じ年に、違う人たちを年齢と規模で分けた平均です。同じ人が年を重ねたときの昇給を示すものではないので、「〇〇歳になれば届く」ではなく、「〇〇歳の階級の人の平均がこの金額」と読んでください。

700万円:規模を問わない全体の平均では、どの年齢階級も700万円に届きません。いちばん高い45〜49歳でも約675.8万円です[2]。700万円を超えたのは1,000人以上の規模の3つの階級で、45〜49歳は毎月48万3,500円・賞与144万7,400円で約724.9万円(人数426)、50〜54歳は毎月47万6,500円・賞与151万9,900円で約723.8万円(人数272)、55〜59歳は毎月52万1,200円・賞与159万7,400円で約785.2万円(人数172)でした(人数の単位は十人)[2]。どれも賞与が140万円を超えています。

800万円:この統計で年齢と規模で分けたどの階級の平均も、800万円には届いていません[2]。

保険薬局の管理薬剤師の平均は700万円台:中央社会保険医療協議会の第25回医療経済実態調査では、法人が開いている保険薬局の管理薬剤師の平均が、給料644万9,281円・賞与81万2,507円で合わせて約726.2万円でした[3]。法人・個人を合わせ、薬局を経営する法人などの店舗数で分けた表では、2〜5店舗の区分の管理薬剤師が約834.2万円です。区分によって約635.7万〜834.2万円と幅があります[4]。病院などで管理職として働く薬剤師は、この数字に入っていません。ただし、この調査は回答した病院・薬局の常勤職員の平均で、給料に残業代や通勤手当なども含みます。対象・常勤かどうか・賞与の数え方が賃金構造基本統計調査と違うため、上の表とはそのまま比べられません。くわしくは「薬剤師の年収 病院・薬局・ドラッグストア」の記事で説明しています。

手元の給与で考えたい方のために、計算の目安も示します。全体の平均の賞与(88万3,500円[6])を受け取る人が年収700万円に届くには、毎月の給与が約51万円、800万円には約59万円必要です((目標の年収-88万3,500円)÷12で計算)。参考として、所定内給与額が50万円以上の人は約9.3%、60万円以上の人は約1.0%です[1]。ただし、約51万円・約59万円は残業代などを含む「きまって支給する現金給与額」、割合は残業代を含まない「所定内給与額」で数えたものです。物差しが違うので、そのまま比べることはできません。

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年収1000万円は統計から確かめられない水準

年収1000万円を、平均程度の賞与で届かせるには、毎月の給与が約76万円必要になります((1000万円-88万3,500円)÷12で計算)。所定内給与額で月70万円以上の人は全体の約0.3%で、80万円以上で数字があるのは、90万円台の「1」(推計で5〜14人ほど)だけです[1]。約76万円は残業代などを含む額、割合は所定内給与額で数えた人数なので、ここでも物差しは違います。

この調査は事業所に雇われて働く人を調べたもので[5]、経営者として得る所得は調べていません。また、職種は実際にしている仕事で分けるため、薬剤師の免許を持っていても主な仕事が薬剤師以外の職種に当たる人は、薬剤師の区分に入りません[8]。この統計の薬剤師の区分からは、年収1000万円の人がどれだけいるかを確かめることはできません。

求人に「年収1000万円」と書かれていたら、その金額に賞与を何か月分として入れているか、固定残業代が何時間分含まれているか、管理薬剤師の手当が入っているかを、内訳で確かめてください。確かめ方は、上で紹介した病院・薬局の記事の「求人の年収を比べるときに確かめる4つの点」にまとめています。

ほかの医療職と同じ表で比べると

自分の年収が低すぎると感じたときは、まず何と比べているかを確かめます。ほかの職種と比べるなら、同じ表の数字を同じ式で年収に直します。職種第1表で計算すると次のとおりです[6]。

職種(令和7年・企業規模10人以上) 平均年齢 きまって支給する現金給与額 年間賞与その他特別給与額 年収(計算値)
医師 45.7歳 116万3,200円 116万4,100円 約1,512.3万円
歯科医師 39.6歳 84万9,900円 42万8,100円 約1,062.7万円
薬剤師 40.1歳 39万8,700円 88万3,500円 約566.8万円
診療放射線技師 41.1歳 37万6,400円 104万8,000円 約556.5万円
看護師 42.1歳 36万5,900円 85万6,400円 約524.7万円
臨床検査技師 40.2歳 33万400円 85万5,100円 約482.0万円

また、職種を問わない一般労働者全体の所定内給与額の平均は34万600円で[5]、薬剤師の所定内給与額の平均(36万9,700円)より低くなっています[6]。表に挙げた職種では、薬剤師は医師・歯科医師より低く、診療放射線技師とほぼ同じで、看護師・臨床検査技師より高めです。

統計の比べ方の考え方は、別の職種を扱った理学療法士の年収600万・1000万の記事でも同じです。

「年収が低すぎる」と感じたときにそろえる3つの点

1. 年齢をそろえる

全体の平均(約567万円)は、平均年齢40.1歳の数字です[6]。20代なら、20〜24歳の階級の人の平均(約408万円)や25〜29歳の階級の人の平均(約495万円)と比べるほうが近い比べ方です[2]。年齢別の全部の行は、冒頭で紹介した記事に載せています。

2. 賞与の差を分けて見る

規模別で見ると、10〜99人の規模は毎月の給与が44万3,000円と高い一方、賞与は55万1,500円で、1,000人以上の規模(94万200円)より少なくなっています[6]。月給だけ、賞与だけで比べると、差の見え方が変わります。また、20〜24歳の階級の賞与は3万2,500円でした。この階級は平均勤続年数が0.5年で、賞与は前年1年間の分を調べるため、賞与の対象になる期間が短い人が多いと考えられます[2][8]。

3. 残業代を含むかどうかをそろえる

求人票の「月給」が基本給と手当だけなのか、残業代を含む見込みなのかで、統計のどの数字と比べるかが変わります。残業代を除いた額なら所定内給与額(平均36万9,700円)、含む額ならきまって支給する現金給与額(平均39万8,700円)と比べます[6]。

また、この統計は民営で、常用労働者10人以上の事業所の数字です[7][8]。公務員の薬剤師と比べたい方は「薬剤師の年収 公務員」の記事を見てください。

よくある質問

Q. 薬剤師で年収1000万円の人はいますか?

統計からは「いる・いない」を確かめられません。年収1000万円には、平均程度の賞与なら毎月約76万円(残業代などを含む額)が必要です。所定内給与額で月70万円以上の人は約0.3%で、80万円以上で数字があるのは、90万円台の「1」(推計で5〜14人ほど)だけです[1]。ただし物差しが違ううえ、経営者や、主な仕事がほかの職種に当たる人はこの区分に入りません。

Q. 年収700万円は高いほうですか?

賃金構造基本統計調査で、年齢と規模で分けた平均が700万円を超えたのは、1,000人以上の規模の45〜59歳の階級だけでした[2]。別の調査の医療経済実態調査では、法人の保険薬局の管理薬剤師の平均が約726万円で、保険薬局の管理薬剤師の平均は700万円台です[3]。ただし、調査の対象・常勤かどうか・賞与の数え方が違うので、2つの調査の数字はそのまま比べられません。自分の年齢・勤め先の規模・立場に近い数字と比べて判断してください。

Q. 薬剤師の年収は低すぎますか?

表に挙げた医療職と同じ表・同じ式で比べると、薬剤師の平均(約567万円)は医師・歯科医師より低く、診療放射線技師とほぼ同じで、看護師・臨床検査技師より高めです[6]。自分の年収が低いと感じたら、年齢・賞与・残業代を含むかどうかをそろえてから比べてください。

Q. 年収の中央値はいくらですか?

統計にある「中位数」は、毎月の所定内給与額(35万6,600円)だけです[1]。賞与を含む年収の中位数は、この統計には載っていません。


年収の高い求人を探す場合

上で見たとおり、年収1000万円は雇われて働く人の給与の統計では確かめられない水準です。年収の高い求人が実際にあるかは、紹介会社に登録すると個別に確かめられます。

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登録する前に、許可番号と実績を人材サービス総合サイトで確かめてください。確かめ方は薬剤師の転職サイトの選び方の記事に書いています。

まとめ

  • 薬剤師の所定内給与額は、真ん中の人で月35万6,600円、上から10%の人で49万3,400円です。
  • 賃金構造基本統計調査の年齢別・規模別の平均で700万円を超えたのは1,000人以上の45〜59歳の階級だけで、800万円を超える階級はありません。
  • 医療経済実態調査では、法人の保険薬局の管理薬剤師の平均が約726万円で、法人・個人を合わせた店舗数別の表には800万円を超える区分もあります。物差しの違う調査です。
  • 年収1000万円は、雇われて働く人の給与の統計からは確かめられない水準です。表に挙げた職種と比べると、医師・歯科医師より低く、診療放射線技師とほぼ同じ、看護師・臨床検査技師より高めです。
  • 「低すぎる」と感じたら、年齢・賞与・残業代を含むかどうかをそろえて比べます。

参考にした資料

  1. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第17表 職種(小分類)、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値(産業計)(e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421132 (2026年11月14日確認)
  2. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第5表 職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421120 (2026年11月14日確認)
  3. 中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告(令和7年11月26日公表)の概要」(調査実施小委員会 第62回 資料 実-1-1) https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599540.pdf (2026年11月14日確認)
  4. 中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告」(保険薬局 店舗数別の職種別常勤職員1人平均給料年(度)額等、報告書p.341〜343) https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599544.pdf (2026年11月14日確認)
  5. 厚生労働省「令和7(2025)年賃金構造基本統計調査の概況」(調査の概要・主な用語の定義・結果の概要) https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/14.pdf (2026年11月14日確認)
  6. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第1表 職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421116 (2026年11月14日確認)
  7. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の説明 利用上の一般的注意」(e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040465347&fileKind=2 (2026年11月14日確認)
  8. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の説明 調査の概要」(調査の対象・職種の定義・賞与を調べる期間、e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040465348&fileKind=2 (2026年11月14日確認)

この記事の年収は、統計の平均値から計算した目安です。個人の給与は勤務先・地域・役職などで変わります。最新の数字は厚生労働省・e-Stat・中央社会保険医療協議会の公表資料で、個別の労働条件は勤務先や求人票で確かめてください。

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