理学療法士の年収600万・1000万の現実|統計の分布と公務員・介護の給与で確かめる

リハビリ職の年収と転職

理学療法士として働いていて、「年収600万円や1000万円は現実的なのか」と気になっている方に向けた記事です。ネットで見かける金額には、どの資料のどの数字なのかが書かれていないものもあります。

この記事では、厚生労働省の賃金構造基本統計調査(令和7年)の月給の分布と年齢別の数字を使い、600万円・1000万円が統計の上でどの位置にあるのかを確かめます。あわせて、国家公務員や介護の職場の給与が分かる公的な資料と、その読み方の注意を説明します。

この記事の結論

  • 統計の区分は「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」の4職種まとめです。この区分の毎月の基本的な給与(所定内給与額)は、真ん中の人で28万6,000円でした[1]。
  • 所定内給与額が月40万円以上の人は全体の約6.5%、月50万円以上は約0.8%です。月80万円以上の欄は「該当なし」でした[1]。
  • 年齢別の平均で見ると、60歳未満の階級では企業規模1,000人以上の45〜54歳の平均だけが年収600万円を超えます。60〜64歳でも、人数の少ない階級で超えるものがあります[2]。
  • 年収1000万円は、この統計の雇われて働く人の分布からは読み取れない水準です。この記事では「稼ぐ方法」は書きません。
  • 国家公務員や介護の職場の給与が分かる資料もありますが、調べ方が違う資料なので、そのままでは比べられません[3][4][5]。

月給の分布で見ると、真ん中の人は28万6,000円

平均の年収(約444万円)の出し方は理学療法士の年収を統計で確かめた記事で説明しました。平均は一部の高い人に引っぱられるため、ここでは給与の「分布」を見ます。

賃金構造基本統計調査の職種第17表には、所定内給与額ごとの人数と、分布の位置を示す数字が載っています[1]。所定内給与額とは、6月分の毎月決まった給与から、残業代・深夜勤務手当・休日出勤手当・宿日直手当・交替手当を引いた額です[6]。賞与も含みません。

分布の位置(4職種まとめ・企業規模10人以上) 所定内給与額(月)
下から10%の人(第1・十分位数) 23万2,500円
下から25%の人(第1・四分位数) 25万5,600円
真ん中の人(中位数) 28万6,000円
上から25%の人(第3・四分位数) 32万8,300円
上から10%の人(第9・十分位数) 37万5,000円

第1表の平均の所定内給与額は29万8,200円で[7]、真ん中の人より1万円ほど高くなっています。上から10%の人でも37万5,000円で[1]、給与の幅は大きくありません。

人数で数えると、全体27,965(単位は十人)のうち、所定内給与額が40万円以上の人は1,810で約6.5%、50万円以上は235で約0.8%でした。70万〜79.9万円の欄には71が載っていますが、80万円以上の欄はすべて「-」(該当する数値なし)です[1]。

年収600万円はどの位置か

年齢階級別の表(職種第5表)を使い、「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で年収を計算すると、次のようになります[2]。きまって支給する現金給与額は残業代などを含む毎月の給与、年間賞与その他特別給与額は前年1年間の賞与などです[6]。

年齢階級 企業規模計(10人以上) 1,000人以上 100〜999人 10〜99人
40〜44歳 約482.1万円 約511.5万円 約472.7万円 約463.0万円
45〜49歳 約519.7万円 約601.4万円 約502.0万円 約503.1万円
50〜54歳 約548.8万円 約605.1万円 約551.7万円 約467.3万円
55〜59歳 約525.2万円 約583.9万円 約523.4万円 約477.9万円

1,000人以上の規模の45〜49歳は、毎月40万4,200円・賞与116万3,200円で約601.4万円、50〜54歳は毎月39万200円・賞与136万8,700円で約605.1万円です[2]。どちらも賞与が大きいことが、600万円に届いた理由になっています。

この表は、同じ年に、違う人たちを年齢で分けた平均で、同じ人が年を重ねたときの昇給を示すものではありません。「〇〇歳になれば届く」という意味ではなく、「〇〇歳の階級の人の平均がこの金額」という読み方をしてください。

規模を問わない全体の平均では、60歳未満で600万円に届く年齢階級はありません。60〜64歳は約592.6万円ですが、表に載る人数は257(単位は十人)と少なく、数字が動きやすい階級です[2]。

60〜64歳を規模別に見ると、1,000人以上は毎月41万600円・賞与123万600円で約615.8万円(人数85)、100〜999人は毎月41万4,700円・賞与125万7,400円で約623.4万円(人数132)と、600万円を超えています(人数の単位は十人)[2]。まとめると、60歳未満の階級では1,000人以上の45〜54歳の平均だけが600万円を超え、60〜64歳でも人数の少ない階級で超えるものがある、ということです。

手元の給与で考えたい方のために、計算の目安も示します。全体の平均の賞与(71万7,200円[7])を受け取る人が年収600万円に届くには、毎月の給与が約44万円必要です((600万円-71万7,200円)÷12で計算)。参考として、所定内給与額が40万円以上の人は約6.5%です[1]。ただし、約44万円は残業代などを含む「きまって支給する現金給与額」、約6.5%は残業代を含まない「所定内給与額」で数えた割合です。物差しが違うので、そのまま比べることはできません。

年収1000万円は統計から読み取れない水準

年収1000万円を、平均程度の賞与で届かせるには、毎月の給与が約77万円必要になります((1000万円-71万7,200円)÷12で計算)。所定内給与額で月80万円以上の人は表に載っておらず、70万円台も全体の約0.25%です[1]。約77万円は残業代などを含む額、70万円台・80万円以上は残業代を含まない所定内給与額で数えた人数です。物差しが違うので、そのまま比べることはできません。

なお、この調査は主要な産業に雇用される労働者を調べたもので[6]、自分で事業をしている人の所得は含みません。会社員として理学療法士などの仕事をする人の給与の統計からは、年収1000万円の人がどれだけいるかを確かめることはできません。この記事では、確かめられない「1000万円を稼ぐ方法」は書きません。

勤務先の種類ごとの給与資料と比べ方

病院・介護・公務員など、勤務先の種類ごとに給与を調べた公的な資料もあります。ただし、調べた時期・対象・金額の定義がそれぞれ違うため、金額を横に並べて比べることはできません。まず資料ごとの違いを表で示し、金額は下で1つずつ条件とあわせて説明します。

資料 対象 含むもの/含まないもの 平均年齢
賃金構造基本統計調査(令和7年) 民営の事業所(病院・介護などを含む。公立病院などの公務員は含まない)で働く一般労働者[8]。4職種まとめ 残業代などを含む6月分の給与と、前年1年間の賞与。産業別の内訳は職種の表にない 36.2歳[7]
令和6年度介護従事者処遇状況等調査 処遇改善加算をとっている介護の事業所に続けて在籍した月給・常勤の人。「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士又は機能訓練指導員」が1つの区分 基本給・手当に、一時金(4〜9月分)の6分の1を含む[4] この記事では確かめていない
令和7年国家公務員給与等実態調査 医療職俸給表(二)が使われる国家公務員。薬剤師・栄養士など他の職種も含む 期末・勤勉手当は含まない[3] 46.6歳[3]
各自治体の給与条例など 自治体で働く地方公務員 自治体ごとに違う。給与は条例で定める[9] 自治体ごとに違う

民間の職場全体:賃金構造基本統計調査(令和7年)の4職種まとめの区分は、平均年齢36.2歳で、毎月の給与30万9,900円、前年1年間の賞与71万7,200円です[7]。対象は民営の事業所で、公立病院などで働く公務員は含みません[8]。

介護の職場:介護従事者処遇状況等調査では、「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士又は機能訓練指導員」が1つの区分です。介護職員等処遇改善加算をとっている事業所で、2023年9月と2024年9月の両方に在籍していた月給・常勤の人の平均給与額は、35万190円から36万2,800円へ1万2,610円増えました[4]。この金額は基本給に手当と一時金(4〜9月に支給された額の6分の1)を足したものです。処遇改善加算をとっている事業所に続けて在籍した人だけを数え、一時金の6分の1も含むため、ほかの資料より高く出やすい数字です。訪問リハビリテーションだけを取り出した給与の公的な統計は、今回確かめた範囲では見つかりませんでした。

国家公務員:病院・療養所などの医療施設、刑務所などの矯正施設、検疫所、学校などに勤める国家公務員のうち、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士などには、医療職俸給表(二)が使われます[5]。令和7年国家公務員給与等実態調査では、医療職俸給表(二)の平均給与月額は36万8,522円で、平均年齢は46.6歳、人数は498人です。期末・勤勉手当は含みません[3]。同じ俸給表は薬剤師・栄養士・診療放射線技師なども使っているため、この平均は理学療法士だけの数字ではありません。

地方公務員:自治体で働く場合、給与は職務と責任に応じたものとされ、条例で定めます[9]。自治体ごとの給与表や手当は、その自治体の公表資料で確かめてください。

養成校の教員:理学療法士の資格を持つ教員の給与を取り出した公的な統計は、今回確かめた範囲では見つかりませんでした。

年収を左右する要素として統計で言えること

  • 年齢と経験年数:年齢の高い階級ほど、平均の毎月の給与と賞与がともに高くなっています[2]。違う人たちを年齢で分けた平均なので、1人の昇給の道のりとしては読めません。経験年数ごとの数字は作業療法士の年収の記事で紹介しています。
  • 賞与の大きさ:600万円に届いた階級は、どれも賞与が100万円を超えていました[2]。求人を比べるときは、月給だけでなく賞与の実績も確かめます。求人票の見方は理学療法士の転職の進め方にまとめています。
  • 勤務先の種類:公務員の給与は俸給表と条例で決まります[5][9]。介護の職場の数字は、加算をとる事業所に続けて在籍した人だけの調査なので、ほかの資料とは比べられません[4]。

病院以外の職場(企業など)に移る場合の考え方は理学療法士が一般企業へ転職するときの記事にまとめています。

よくある質問

Q. 訪問リハビリは給料が高いと聞きますが本当ですか?

訪問リハビリテーションだけの給与を調べた公的な統計は、今回確かめた範囲では見つかりませんでした。介護の職場全体の数字(平均給与額36万2,800円)は、訪問以外のサービスも含みます[4]。個別の求人の条件で確かめてください。

Q. 公務員の理学療法士は年収が高いですか?

国家公務員の医療職俸給表(二)の平均給与月額は36万8,522円ですが、平均年齢は46.6歳で、ほかの職種も含みます[3]。年齢がそろっていない数字どうしを比べて、高い・低いを決めることはできません。

Q. 平均年収より、真ん中の人の年収を知りたいです。

統計にある「中位数」は、毎月の所定内給与額(28万6,000円)だけです[1]。賞与を含む年収の中位数は、この統計には載っていません。

まとめ

  • 4職種をまとめた区分で、所定内給与額の真ん中の人は月28万6,000円、上から10%の人で37万5,000円です。
  • 60歳未満の階級では、1,000人以上の規模の45〜54歳の平均だけが年収600万円を超えます。60〜64歳でも人数の少ない階級で超えるものがあります。
  • 年収1000万円は、雇われて働く人の給与の統計からは確かめられない水準です。
  • 介護の職場や国家公務員の給与資料は、対象や金額の定義が違うため、そのまま比べないようにします。
  • 求人を比べるときは、月給だけでなく賞与の実績と、給与表など昇給の決まりを確かめます。

参考にした資料

  1. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第17表 職種(小分類)、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値(産業計)(e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421132 (2026年11月13日確認)
  2. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第5表 職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421120 (2026年11月13日確認)
  3. 人事院「令和7年国家公務員給与等実態調査の結果」職員数、平均年齢、平均経験年数及び平均給与月額 https://www.jinji.go.jp/seisaku/kankoku/archive/kokkou/07kokkou_00002.html (2026年11月13日確認)
  4. 厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」 https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/jyujisya/24/dl/r06gaiyou.pdf (2026年11月13日確認)
  5. 人事院規則九―二(俸給表の適用範囲)第13条(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/law/332RJNJ09002000 (2026年11月13日確認)
  6. 厚生労働省「令和7(2025)年賃金構造基本統計調査の概況」(調査の概要・主な用語の定義) https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2025/dl/14.pdf (2026年11月13日確認)
  7. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第1表 職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421116 (2026年11月13日確認)
  8. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の説明 利用上の一般的注意」(e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040465347&fileKind=2 (2026年11月13日確認)
  9. 地方公務員法 第24条(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000261 (2026年11月13日確認)

この記事の年収は、統計の平均値から計算した目安です。個人の給与は勤務先・地域・役職などで変わります。最新の数字は厚生労働省・人事院・e-Statの公表資料で、個別の労働条件は勤務先や求人票で確かめてください。

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