言語聴覚士の転職と向いている人|働く領域・転職先の選び方・年収統計の見方

リハビリ職の年収と転職

言語聴覚士として働いていて、今の領域を続けるか、小児や嚥下など別の領域に移るか、病院の外に出るかで迷っている方に向けた記事です。これから言語聴覚士を目指す方が、自分に向いている仕事かを考えるときにも使えます。

この記事では、言語聴覚士法とその省令、厚生労働省の発表、日本言語聴覚士協会の公表資料をもとに、仕事の領域、勤務先の分布、転職先の選び方、年収の統計の読み方を説明します。転職サービスの使い方は理学療法士の転職の進め方(作業療法士・言語聴覚士も同じ)で扱っています。

この記事の結論

  • 言語聴覚士の仕事は、ことば・きこえ・声・発音・食べることの障害に対する検査、訓練、助言です。医師または歯科医師の指示の下で、嚥下訓練や人工内耳の調整なども行います[1][2]。
  • 日本言語聴覚士協会の会員(有職者22,511人。協会サイトに時点の記載なし・2026年11月13日確認)の勤務先は、医療が60.70%、医療と介護の兼務が16.71%で、補聴器メーカーや一般の会社などの「その他の法人」は0.77%です[3]。
  • 国の賃金統計では、言語聴覚士は「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」という1つの職種区分にまとめられています。言語聴覚士だけの平均年収は、この統計からは出せません[4]。
  • 転職先は、働く領域(成人の言語・高次脳機能、嚥下、小児、聴覚)を先に決めると選びやすくなります。
  • 向いているかどうかは性格診断ではなく、仕事の中身に自分が合うかで考えます。手がかりになるのは、検査と評価の積み重ね、関わる年代の選び方、多職種との連携です。

言語聴覚士の仕事の領域

言語聴覚士法は、言語聴覚士を、音声機能・言語機能・聴覚に障害のある人に対し、機能の維持向上を図るための言語訓練その他の訓練、必要な検査と助言・指導などの援助を行う人と定めています[1]。さらに、診療の補助として、医師または歯科医師の指示の下に、嚥下訓練、人工内耳の調整、省令で定める行為を行えるとしています[1]。

省令で定める行為には、機器を使う聴力検査(一部を除く)、聴性脳幹反応検査、音声機能や言語機能に関わる検査と訓練の一部、耳型の採型、補聴器装用訓練などがあります[2]。

日本言語聴覚士協会は、対象となる障害を次のように整理しています[3]。

領域 主な困りごと(協会の説明から) 協会が挙げる職場を領域に当てはめた例
言語障害・高次脳機能障害 上手く話せない、話が理解できない、文字が読めない、忘れやすい、手順どおりに進められない 大学病院、総合病院、専門病院、リハビリテーションセンター、介護老人保健施設など
音声障害・構音障害 声が出にくい、かすれる、発音がはっきりしない 病院、診療所など
嚥下障害 上手に噛めない、上手く飲み込めない 病院、介護施設、訪問看護・訪問リハビリテーションの事業所など
聴覚障害 相手の声が聞き取れない、何度も聞き返す 病院、診療所、教育機関など
ことばの発達の遅れ 小児のことばの発達に関する問題 児童発達支援センター、放課後等デイサービス、特別支援学校、小中学校など

職場の列は、協会が「さまざまな領域で活躍」として挙げた施設を、領域ごとに当てはめたものです。実際にどの障害を多く担当するかは、職場ごとに違います。高次脳機能障害や発達の領域で働く作業療法士については、作業療法士の年収と働く領域で説明しています。

勤務先の分布と、病院以外の例

日本言語聴覚士協会は、会員のうち働いている22,511人の勤務先の種類別の割合を公表しています(協会サイトに時点の記載なし・2026年11月13日確認)[3]。主なものは次のとおりです。

勤務先の種類(協会の区分) 割合
医療(一般病院、特定機能病院、診療所など) 60.70%
医療と介護の兼務 16.71%
介護(介護保険施設、居宅サービス事業所など) 6.56%
福祉(障害者福祉施設、児童福祉施設、保健所など) 5.26%
学校養成所(言語聴覚士の指定養成所) 2.20%
研究・教育機関 0.96%
その他の法人(補聴器メーカー、ST教材販売、一般の会社など) 0.77%
学校教育(特別支援学校、小中学校、高等学校など) 0.37%

この表から分かるのは、医療の現場に勤める人が大半で、企業に勤める人はごく一部だということです。協会の区分の説明では、企業の例として補聴器メーカーとST教材の販売が挙がっています[3]。どちらも、聴覚や言語訓練の知識を使う仕事です。補聴器装用訓練や耳型の採型は、省令で言語聴覚士の業務に挙がっている行為で[2]、医師または歯科医師の指示の下で行います(言語聴覚士法第42条)[1]。企業で担当する仕事がこれに当たるか、指示を受ける体制があるかを入社前に確かめてください。聴覚の領域の経験がある人は、こうした企業の求人の仕事内容も見比べる価値があります。

一般企業に移るときの免許の扱い(有効期間や更新がないこと)や、企業で名乗るときの考え方は、理学療法士・作業療法士を例に一般企業への転職の記事で説明しています。言語聴覚士法にも免許の有効期間や更新の定めはなく、言語聴覚士でない人が言語聴覚士やまぎらわしい名称を使うことは禁じられています[1]。

年収の統計は「4職種をまとめた区分」で読む

厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、言語聴覚士は理学療法士・作業療法士・視能訓練士と一緒に「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」という1つの職種区分で集計されています。令和7年調査の職種別の表(職種第1表)にも、この区分名で載っています[4]。

このため、統計に出てくる平均額は4職種を合わせたもので、言語聴覚士だけの平均ではありません。平均は4職種の人数の比率にも左右されるため、言語聴覚士の実態と同じとは限りません。この区分の平均年収や、年齢・男女・企業規模による違いは、理学療法士の年収(4職種まとめの国の統計)で原典の数字を使って説明しています。この区分で年収600万円・1000万円がどの位置にあるかは、理学療法士の年収600万・1000万の現実で確かめています。

個別の求人の給与を見るときは、基本給と手当の内訳、賞与の算定、固定残業代の有無を求人票で確かめ、同じ地域の別の求人と並べて比べるのが確実です。

転職先を選ぶ順番

言語聴覚士の転職では、職場の種類より先に「どの領域の対象者と関わりたいか」を決めると、候補が絞れます。

  1. 続けたい領域と離れたい領域を書き出す。成人の言語・高次脳機能、嚥下、小児、聴覚のどれに経験があり、どれを深めたいかを整理します。
  2. 領域に合う職場の種類を選ぶ。小児なら児童発達支援センターや放課後等デイサービス、教育機関、聴覚なら病院・診療所や補聴器メーカーなど、協会が挙げる職場を手がかりにします[3]。
  3. 言語聴覚士が何人いるかを確かめる。職場に言語聴覚士が1人だけのこともあります。相談できる同職種がいるか、教育の仕組みがあるかは、見学や面接で聞きます。
  4. 医師・歯科医師との連携の形を確かめる。嚥下訓練や人工内耳の調整は医師または歯科医師の指示の下で行う業務です[1]。訪問や施設では、指示を出す医師とどう連絡を取るかが職場によって違います。
  5. 労働条件を求人票と書面で確かめる。業務内容と就業場所の「変更の範囲」など、求人票で見る項目は転職の進め方の記事にまとめています。

向いている人を仕事の中身から考える

性格で向き不向きを分ける根拠は、この記事で確かめた資料の中にはありません。ここでは、法律と協会が説明する仕事の中身から、自分に問いかける形で考えます。

仕事の中身 自分に問いかけること
問題の本質や起きる仕組みを明らかにするため、検査と評価を行う[3] 検査の結果を記録し、仮説を立てて確かめる作業を続けられるか
小児から高齢者まで、幅広い年代の人を対象にする[3] どの年代の人と関わりたいか
医師・看護師・理学療法士・作業療法士・介護福祉士・教員などとチームで動く[3] 自分の評価を他職種に分かる言葉で伝えることに抵抗がないか
主治の医師・歯科医師がいる場合はその指導を受け、福祉の関係者とも連携する[1] 指示や助言を受けながら自分の判断も示す働き方が合うか
業務上知った秘密を守る義務が、言語聴覚士でなくなった後も続く[1] 本人や家族の生活に深く関わる情報を扱う責任を負えるか

これから目指す方は、国家試験の現状も知っておくと計画を立てやすくなります。2026年2月21日に行われた第28回言語聴覚士国家試験は、受験者2,187人に対し合格者1,453人で、合格率は66.4%でした[5]。協会によると、有資格者は2023年3月に4万人近くになっています[3]。

よくある質問

Q. 言語聴覚士だけの平均年収はどこで分かりますか?

国の賃金構造基本統計調査では、言語聴覚士は理学療法士・作業療法士・視能訓練士と同じ区分で集計されているため、言語聴覚士だけの平均は出ていません[4]。区分としての数字は理学療法士の年収(4職種まとめの国の統計)をご覧ください。

Q. 病院から補聴器の会社に移ることはできますか?

協会の会員統計の区分では、補聴器メーカーやST教材販売などの企業に勤める会員が「その他の法人」として0.77%います[3]。人数は少ないので、応募の前に、仕事内容に言語聴覚士の知識を使う業務が含まれるかを求人票で確かめてください。

Q. 成人の病院から小児の領域に移れますか?

言語聴覚士の免許は対象の年代で分かれていないため、資格の上では移れます[1]。協会は小児の職場として児童発達支援センターや放課後等デイサービス、特別支援学校などを挙げています[3]。経験が浅い領域に移るときは、同じ職場に言語聴覚士の先輩がいるかを確かめると安心です。

まとめ

  • 言語聴覚士の領域は、言語・高次脳機能、音声・構音、嚥下、聴覚、ことばの発達に分かれ、職場によって担当の中心が変わります。
  • 協会の会員統計では医療の現場が大半で、補聴器メーカーなどの企業は0.77%です。
  • 国の賃金統計は4職種をまとめた区分なので、言語聴覚士だけの平均年収は統計からは言えません。
  • 転職先は、関わりたい領域を先に決め、同職種の人数と医師との連携の形を確かめて選びます。
  • 向いているかは性格ではなく、検査と評価、関わる年代を選ぶこと、多職種連携という仕事の中身に合うかで考えます。

参考にした資料

  1. 言語聴覚士法 第2条・第3条・第6条・第42条・第43条・第44条・第45条(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/law/409AC0000000132 (2026年11月13日確認)
  2. 言語聴覚士法施行規則 第22条(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/law/410M50000100074 (2026年11月13日確認)
  3. 一般社団法人日本言語聴覚士協会「言語聴覚士とは」 https://www.japanslht.or.jp/what/ (2026年11月13日確認)
  4. 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第1表 職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040421116 (2026年11月13日確認)
  5. 厚生労働省「第28回言語聴覚士国家試験の合格発表について」 https://www.mhlw.go.jp/general/sikaku/successlist/2026/siken21/about.html (2026年11月13日確認)

この記事は2026年11月13日時点で確認できた法令・厚生労働省の発表・職能団体の公表資料をもとにしています。勤務先の分布は協会の会員だけの数字です。個別の求人の条件は求人票と労働条件の書面で、業務の範囲に迷うときは指示を出す医師・歯科医師や勤務先に確かめてください。

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