臨床検査技師や診療放射線技師として、同じ仕事でもどんな病院だと給料が高いのかと迷う方に向けた記事です。国公立の病院と医療法人の病院で違うのか、検査センターや製薬会社に移るとどうなるのか、臨床工学技士の場合はどう調べればよいのかも取り上げます。
この記事では、病院の種類ごとの給料を調べている国の調査(中央社会保険医療協議会の「医療経済実態調査」)を原典で確かめ、病院を開いて運営している主体(国・自治体・医療法人など。報告では「開設者」)ごとの数字を示します。あわせて、この調査で言えることと言えないこと、検査センター・製薬会社の給料の確かめ方を説明します。
この記事の結論
- 病院の種類ごとの給料は、医療経済実態調査で確かめられます。職種は「医療技術員」にまとめられていて、診療放射線技師・臨床検査技師はこの区分に含まれますが、どちらか1職種だけの数字はありません[1]。
- 一般病院の常勤の医療技術員1人あたりの給料と賞与の合計(前年度)は、公立が約572万円、国立が約557万円、公的が約534万円、医療法人が約423万円で、全体は約482万円でした[1]。
- 公立と医療法人の差(約149万円)は、金額では給料の差(約83万円)が賞与の差(約66万円)より大きく、倍率で見ると賞与が約1.9倍と大きく開いています[1]。
- 臨床工学技士は、医療技術員の説明に名前がなく、どの区分に数えられているかを報告と調査票の記入要領から確かめられません[1][2]。検査センターや製薬会社で働く人だけの給料も、確かめた公的な統計では分けられていません[3][4]。
病院の種類ごとの給料を調べている国の調査
医療経済実態調査は、病院・診療所・薬局の経営の実態を明らかにし、診療報酬(医療の値段)を決めるための基礎資料をつくる目的で、中央社会保険医療協議会(中医協)が行っている調査です。全国の医療機関から無作為に選んだ施設を調べています[1]。最新の第25回は2025年(令和7年)に行われ、報告は2025年11月26日に公表されました[5]。
この報告に、職種別の「常勤職員1人平均給料年(度)額」の表があります。読むときに押さえておく点は次のとおりです[1]。
- 年度:令和7年3月末までに終わる直近の2つの事業年度(病院の会計の1年。報告では「前々年(度)」「前年(度)」)の数字です。
- 給料:本俸(基本給にあたる額)に、扶養手当・時間外勤務手当・役付手当・通勤手当など、労働の対価として支給したすべてのものを含みます。賞与は別の欄です。
- 医療技術員:診療放射線技師・臨床検査技師・栄養士・理学療法士・作業療法士など、医療に関わる専門技術員をまとめた区分です。
- 開設者:「国立」は国・国立病院機構・国立大学法人・労働者健康安全機構・国立高度専門医療研究センター・地域医療機能推進機構、「公立」は都道府県立・市町村立・地方独立行政法人立、「公的」は日赤・済生会・北海道社会事業協会・厚生連・国民健康保険団体連合会です。
- 別に集計される病院:特定機能病院(高度な医療を行う病院として国の承認を受けた病院)・歯科大学病院・こども病院は、別の欄で集計されていて、ここで使う一般病院の数字に入っていません。
開設者別に見た医療技術員の給料と賞与
一般病院(医業・介護収益に占める介護収益の割合が2%未満の病院の集計)の、常勤の医療技術員1人あたりの数字です。前年度の額を示します[1]。
| 開設者 | (参考)損益の集計に使われた病院の数 | 平均給料年(度)額 | 賞与 | 合計 |
|---|---|---|---|---|
| 公立 | 130 | 435万3,253円 | 136万4,999円 | 約571.8万円 |
| 国立 | 24 | 441万2,954円 | 115万2,571円 | 約556.6万円 |
| 公的 | 51 | 419万2,523円 | 115万690円 | 約534.3万円 |
| 個人 | 6 | 398万945円 | 55万7,846円 | 約453.9万円 |
| その他(学校法人・社会福祉法人・社会医療法人など) | 117 | 362万8,252円 | 85万2,700円 | 約448.1万円 |
| 医療法人 | 402 | 352万7,962円 | 70万1,949円 | 約423.0万円 |
| 全体 | 732 | 385万6,170円 | 95万9,901円 | 約481.6万円 |
病院の数は、同じ報告の損益の表に載る一般病院の数です。給料の表には病院の数の欄がないため、給料の平均がこれと同じ病院から計算されたかは報告からは分かりません[1]。社会保険関係法人(健康保険組合・共済組合など)は病院の数が1か2で、数字が伏せられています[1]。
公立と医療法人の差は合計で約149万円で、そのうち給料の差が約83万円、賞与の差が約66万円です。倍率で見ると、給料は約1.2倍、賞与は約1.9倍の開きです。前々年度から前年度への合計額の伸び率は、全体で1.6%、公立で2.4%、医療法人で0.9%でした[1]。
一般診療所の常勤の医療技術員1人あたりの給料と賞与の合計(前年度、全体)は約428.8万円(給料362万843円・賞与66万7,421円)でした[1]。病院と診療所では施設の大きさや医療技術員の職種の混ざり方が違うので、上の病院の表とそのまま比べることはできません。
この差を「臨床検査技師の差」と読む前に確かめたいこと
- 職種が混ざっています。医療技術員には理学療法士や栄養士なども入ります[1]。病院の種類によって、どの職種が多いかが違えば、それだけで平均は変わります。臨床検査技師・診療放射線技師だけの差は、この表からは分かりません。
- 年齢や勤続年数が分かりません。この表には平均年齢や勤続年数の欄がありません。公立が高いのが給与の決め方の違いによるのか、勤続の長い人が多いことによるのかは、表からは区別できません。
- 給料に時間外勤務手当が入っています。残業や当直が多い病院では、その手当の分も給料の額に入っています[1]。
- 病院の数が少ない区分があります。損益の集計では国立は24、個人は6の病院です[1]。給料の平均も少ない病院から出ていると考えられ、1つの病院の事情で動きやすい数字です。
- 常勤の職員の数字です。短時間で働く人の給与は含まれていません[1]。
臨床検査技師・診療放射線技師だけの平均年収は、別の統計(賃金構造基本統計調査)で確かめられます。臨床検査技師の年収の記事と放射線技師の年収の記事を見てください。ただし、その統計は民営の事業所の一般労働者の「6月分の給与×12+前年の賞与」で、この記事の数字は公立・国立を含む病院の常勤職員の1年度分の実額です。対象も計算のしかたも違うので、金額を並べて比べることはできません。臨床工学技士がその統計でどの区分に入るかは臨床工学技士の年収の記事で説明しています。
検査センター・製薬会社の給料は公的な統計で分かれていない
病院の外で働く場所として、検査センター(法律上は「衛生検査所」)があります。衛生検査所は、病院や診療所などの外で、検体の検査を業として行う場所をいい、開設するには都道府県知事など(保健所を設置する市・特別区では市長・区長)の登録が必要です(臨床検査技師等に関する法律第20条の3)[6]。
ただし、検査センターや製薬会社で働く臨床検査技師・臨床工学技士の給料を分けた公的な統計は、この記事を書くために確かめた範囲では見つかりませんでした。理由は次の2つです。
- 医療経済実態調査は、病院・診療所・薬局を対象にした調査で、検査センターや製薬会社は入っていません[1]。
- 賃金構造基本統計調査の職種別の表は「産業計」で、医療・福祉や製造業などの産業を合わせた数字です[3]。一般労働者の職種の表(第1表〜第20表)のうち、産業で分けた第20表は職種が大きな分類(「専門的・技術的職業従事者」など)までで、臨床検査技師は分かれていません[4]。
会社全体の給与の水準を知る手がかりはあります。上場している会社なら、有価証券報告書の「従業員の状況」に、その会社の従業員の平均年間給与(賞与を含む)が載ります[7]。全社員の平均なので、臨床検査技師だけの数字ではありません。求人サイトに載る「平均年収」は、集め方や対象を原典で確かめられないため、この記事では使っていません。
求人を見るときに確かめること
求人を出す会社や病院、職業紹介を行う事業者には、仕事の内容と賃金・労働時間などの労働条件を示す義務があります(職業安定法第5条の3)[8]。2024年4月1日からは、「従事すべき業務の変更の範囲」「就業の場所の変更の範囲」「有期労働契約を更新する場合の基準」も示す事項に加わりました[9]。
医療技術員の数字と求人を比べるときは、次の点を確かめると、何と何を比べているのかがはっきりします。
| 確かめること | 理由 |
|---|---|
| 賞与の額(何か月分か、前年の実績か) | 賞与は公立と医療法人で約1.9倍の開きがあります[1]。月給だけで比べると、この差を見落とします。 |
| 当直・夜勤・呼び出しの回数と手当 | 医療経済実態調査の「給料」は時間外勤務手当なども含む額です[1]。検査や撮影の当直がある病院では、その分が月給に上乗せされます。 |
| 業務と勤務地の変更の範囲 | 検査や撮影の業務から別の業務へ移る可能性があるかを、2024年4月から明示される「変更の範囲」で確かめられます[9]。 |
| 雇用の形(常勤か、有期契約か) | この記事の数字は常勤職員のものです[1]。有期契約なら、更新の基準も確かめます[9]。 |
よくある質問
Q. 臨床検査技師・放射線技師の給料が高いのはどんな病院ですか?
1職種だけの開設者別の数字は、国の調査にありません。両方の職種を含む「医療技術員」では、前年度の給料と賞与の合計が公立で約572万円、国立で約557万円、医療法人で約423万円でした[1]。職種の混ざり方や年齢の違いは表から分からないので、候補の病院の給料は求人で確かめてください。
Q. 臨床工学技士の給料が高いのはどんな病院ですか?
この調査からは分かりません。医療技術員の説明に挙がる例は「診療放射線技師、臨床検査技師、栄養士、理学療法士、作業療法士など」で、調査票の記入要領にも臨床工学技士の名前はなく、医療技術員と「その他職員」のどちらで数えられているかを確かめられないためです[1][2]。候補の病院が決まったら、求人で基本給・当直やオンコール(自宅などで待機して呼ばれたら出る勤務)の手当・賞与の月数を確かめ、公立・医療法人など種類の違う病院どうしで条件を並べてください。
Q. 大学病院の給料は分かりますか?
特定機能病院の承認を受けている病院は、一般病院とは別に集計されています[1]。ただし、報告の職種別の給料の表は一般病院の開設者別などで、特定機能病院の医療技術員の給料の欄は見当たりませんでした。大学病院の給料は、各大学病院の求人や、大学が公表している給与の規程で確かめてください。
Q. 検査センターや製薬会社の方が病院より給料は高いですか?
公的な統計で比べることはできません。医療経済実態調査は医療機関と薬局だけを調べていて、賃金構造基本統計調査の職種別の表は産業を合わせた数字だからです[1][3]。上場している会社なら、有価証券報告書の平均年間給与で会社全体の目安が分かります[7]。そのうえで、求人ごとに月給の内訳と賞与の額を確かめて比べてください。
まとめ
- 病院の種類ごとの給料は、中医協の医療経済実態調査で確かめられます。職種は「医療技術員」にまとめられ、臨床検査技師・診療放射線技師だけの数字はありません。
- 一般病院の常勤の医療技術員の給料と賞与の合計(前年度)は、公立約572万円、国立約557万円、公的約534万円、医療法人約423万円、全体約482万円です。
- 公立と医療法人の差は約149万円で、金額では給料の差(約83万円)の方が大きく、賞与は倍率で約1.9倍の開きです。年齢や職種の混ざり方は表から分かりません。
- 臨床工学技士がこの調査のどの区分に入るかは確かめられません。検査センター・製薬会社で働く人だけの給料も、確かめた公的な統計では分けられていません。
- 求人では、賞与の額、当直などの手当、業務と勤務地の変更の範囲を確かめて比べます。
参考にした資料
- 中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告 令和7年実施」(令和7年11月)調査の概要、(22)損益差額及び損益率の状況、(23)職種別常勤職員1人平均給料年(度)額等 https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/dl/25_houkoku_iryoukikan.pdf (2026年11月14日確認)
- 中央社会保険医療協議会「令和7年 医療経済実態調査 病院調査票 記入要領」(職種の区分) https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/dl/iryoukikan_youryou.pdf (2026年11月14日確認)
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 調査の説明 利用上の一般的注意」(e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040465347&fileKind=2 (2026年11月14日確認)
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 の統計表一覧(第1表〜第20表、e-Stat) https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00450091&tstat=000001011429&cycle=0&tclass1=000001229845&tclass2=000001229849&tclass3=000001229855&year=20250&month=0 (2026年11月14日確認)
- 中央社会保険医療協議会「第25回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告(令和7年11月26日公表)の概要」 https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/001599540.pdf (2026年11月14日確認)
- 臨床検査技師等に関する法律(昭和33年法律第76号)第20条の3(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/api/1/articles;lawId=333AC1000000076;article=20_3 (2026年11月14日確認)
- 企業内容等の開示に関する内閣府令(昭和48年大蔵省令第5号)第三号様式 記載上の注意(39-3)、第二号様式 記載上の注意(58-3)従業員の状況(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/law/348M50000040005 (2026年11月14日確認)
- 職業安定法(昭和22年法律第141号)第5条の3(e-Gov法令検索) https://laws.e-gov.go.jp/api/1/articles;lawId=322AC0000000141;article=5_3 (2026年11月14日確認)
- 厚生労働省「職業安定法施行規則改正|労働条件明示等」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/haken-shoukai/r0604anteisokukaisei1.html (2026年11月14日確認)
この記事の金額は、国の調査の平均値で、個々の病院や個人の給与を示すものではありません。実際の給与や手当は勤務先ごとに違います。最新の数字は中央社会保険医療協議会・厚生労働省の公表資料で、個別の労働条件は勤務先や求人票で確かめてください。

